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求人を探す前に見てほしい!産婦人科でも病院の規模で助産師の仕事が違うワケ。

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助産師の活躍の場は病院、診療所、助産院、学校、役場など様々ですが、みんながどこで働いているか気になりますよね。厚生労働省による2013年の調査によると、約6割の助産師は病院で働いているという事が分かりました。



初めての就業場所に病院を選択する助産師も多いのではないでしょうか。
しかし一概に病院と言っても、病院の規模や位置づけによって助産師の仕事は全く異なります。そこで今回は、「周産期母子医療センター」「大学病院」「総合病院」など様々な種類の病院での仕事内容について詳しく説明していきたい思います。

■病院における産婦人科の仕事内容

<周産期母子医療センター>

出産前後の母体・胎児・新生児における突発的な事態に24時間体制で対応できる医療施設を周産期母子医療センターといいます。周産期母子医療センターには、総合周産期母子医療センター地域周産期母子医療センターがあります。
各種基準を満たし、極めて高度な周産期医療が可能な「総合周産期母子医療センター」と、基準は満たしていないものの総合周産期母子医療センターに近しい設備を整え、比較的高度な周産期医療に対応可能な「地域周産期母子医療センター」があります。

【総合周産期母子医療センター】

各都道府県あるいは人口100万人以上の医療圏に1施設整備されており、認定基準は設備・人員体制・標榜科目など多岐にわたっており、地域の周産期医療における“最後の砦”とも言われています。

~認定基準の一部~

産科および小児科を有し、新生児集中治療室(NICU)を9床以上、母体胎児集中治療室(MFICU)を6床以上有する。

~病院規模~

総合周産期母子医療センターのほとんどは、病床数500床以上を有する大規模病院や大学病院がその役割を担っています。突発的かつ重篤な緊急搬送が大半ですので、産科だけでなく麻酔科、小児科、外科といった他の科目との連携が必須となります。

【地域周産期母子医療センター】

総合周産期母子医療センターに近しい設備を整え、比較的高度な周産期医療に対応できると認定を受けた病院の事です。総合周産期母子医療センターや他の地域周産期母子医療センターと連携を取り、地域の周産期医療における救急システムの中核的な役割を担っています。

~認定基準の一部~

産科及び小児科(新生児医療を担当するもの)を有し、麻酔科その他関連診療科を有する事が望ましい。

~病院規模~

病床数200床~500床未満の中規模病院が、地域周産期母子医療センターとして認定されているケースが多く、エリアによっては200床未満や500床以上の病院もあります。

周産期母子医療センターにおける産婦人科の助産師の役割

~仕事内容~

周産期母子医療センターでは、高度医療に対応した設備を整えていますのでハイリスク妊娠の受け入れや他の病院からの緊急搬送が大半を占めています。正常分娩よりも帝王切開による分娩の割合が高いので、周産期母子医療センターでの助産師の仕事は、帝王切開の手術介助といった医師のサポートがメインになります。正常分娩のお産に携わる機会はかなり少ないと言われており、数少ない正常分娩に携わるのは主に年次が若い助産師で、年次が長い助産師ほどお産を取り上げる機会はさらに少なくなります。
周産期母子医療センターに認定されている病院では業務を縦割りしているケースが多く、母乳指導担当、新生児担当などに分かれて業務を行います。また、初年度はNICUの勤務など、産科以外に配属するという方針の病院もあります。
周産期母子医療センターでは正常分娩のお産に携わる機会は少ないですが、高度なお産に携わる事でハイリスクの症例など様々な臨床経験を積むことができますし、新人教育が充実していますのであらゆるスキルを身に付けることができます。

大学病院ではお産を取れないと良く聞くけれど、実際はどうなの?

近年緊急時の対応が出来る病院でも正常分娩を取り扱う「院内助産所」が増加!加えて地域の2次施設への助産師出向システムにより“大学病院ではお産が取れない”というイメージに変化の兆しが!

以前は正常分娩の分娩数が増加しハイリスク妊娠の受け入れが困難となるのを回避するために、正常妊娠の数を制限しハイリスク妊娠を優先して受け入れているセンターがほとんどでした。そのため大学病院等では助産師がお産を取りあげる機会はかなり少ないというのが定説となっていました。しかし近年では、総合周産期母子医療センターといった緊急時の対応ができる医療機関において、2次施設への出向システムや助産師が自立して正常経過の妊産婦のケアや助産ができる院内助産所(院)や助産師外来を設置する病院が増えています。
助産師の出向システムでは、別の医療施設に1年間出向し、年100件ほどの正常分娩の経験を積んだのち元の病院に戻り院内助産院で勤務するという流れになります。ある地域周産期母子医療センターの院内助産所では、月約15件の正常分娩が行われています。分娩は医師が立ち会わず、助産師2名(チーム構成は助産師6名)で行っています。院内助産所での出産は妊婦からも好評で、「自然な出産ができる」「助産師と親しくなれて、安心してお産を迎えられる」という声があり、働く助産師側も「健診・分娩を任されることで専門性を高めることができ、責任感とやり甲斐、喜びを感じる」など、やりがいを実感しているようです。また、医師にとっても「ハイリスク患者の治療に専念できる」と産科医の負担軽減にも繋がっており、今後総合周産期母子医療センター等において助産師の活躍の場はどんどん広がっていくと考えられます。

<院内助産所における助産師の声>
◎妊娠中から継続してかかわることで助産師としての視野・活動範囲が広がる
◎助産師としての役割を知ってもらうことが出来るので分娩時の安心につながる
◎医師と何かあれば相談し協力し合うことで、業務の効率化およびリスクの回避ができる

厚生労働省医政局看護課 「院内助産所・助産師外来について」より引用

~院内助産所で働きたい場合の注意点~

周産期母子医療センターに併設されている院内助産所のチーム構成では、「100例以上の分娩介助経験・経験6年目以上(5年以上という病院もあり)」の助産師から成っているところが多く見られます。院内助産所で働くには高い経験値が求められる可能性があるというのは注意したい点です。

「周産期医療センターでも助産師が正常分娩に携われる機会が増えてきた」とお話ししましたが、これは助産師の出向システムがある、もしくは院内助産院が設置されている周産期母子医療センターの話であって、設置されていない病院においては正常分娩の介助経験を積めないという問題が依然としてあります。また、周産期母子医療センターに認定されている病院は大変人気があり、産科への配属がままならず他科で異動を待っている助産師もいます。加えて出生数に占めるハイリスク妊娠・出産の割合はこの20年で2倍以上に増えており、高度医療機関での正常分娩の機会はますます減ると予測できます。
臨床経験を積むためにダブルワークや正常分娩の扱いの多い病院に転職するという助産師も多くいますので、産科への異動希望がなかなか通らない方や分娩件数をもっとこなしたいという方は、助産師専門の転職エージェントに一度相談してみてはいかがでしょうか。
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※出典:今後の周産期医療体制における 総合周産期母子医療センターの役割

~給与について~

総合周産期母子医療センターや地域周産期母子医療センターの中には、公立病院や独立行政法人国立病院機構、公的病院も多く認定されています。
公立であれば公務員の待遇であり、独立行政法人国立病院機構や公的病院であれば準公務員扱いとなりますので、毎年昇給がありますし福利厚生も手厚くなっています。

<独立行政法人国立病院機構の助産師の給与>

■関東・信越グループ
助産師/大学卒/Cさんの場合:給与総額(年収)約5,105,000円
※平成27年4月に採用された埼玉県内の某病院助産師の場合(新卒)
出典:~平成30年度関東信越グループ採用試験のご案内~

■近畿グループ
助産師 新規採用者の給与総額一例 274,000~307,000円
※基本給及び諸手当(三交替夜勤月8回、地域手当、民間アパート家賃60,000円の場合の住居手当、通勤距離5kmの場合の通勤手当)を含む。
出典:~平成30年度近畿グループ採用試験(統一試験)のご案内~

周産期母子医療センターの近年の動向

●助産師の数は増加傾向ですが、地域偏在や施設間の偏在などで現場における助産師の不足感は続いている模様。
●院内助産所を設置する病院が増加。助産師が主体となってお産介助ができる機会が増えた。

<総合病院、民間病院>

周産期母子医療センターに認定されていない総合病院や民間病院の産婦人科では、正常分娩も多いので助産師が主体となってお産を行うことができます。病院の中には、助産師外来など診療所やクリニック並に特色あふれるサービスを行う所もあれば、小児科や一般内科など他科との混合病棟で看護師業務と兼任という病院もあります。混合病棟の場合、『分娩件数が少なく中々お産が取れない』『他科の業務が予想以上に多い』という声もあるようですし、総合病院でも『一般病棟の配属が必須』『助産師なのに心臓外科に配属になった』など、その病院の方針によって助産師の置かれる環境は異なります。

■総合病院や民間病院の産婦人科の現状

~混合病棟にする病院や産科を閉鎖する病院が増加~

少子化が叫ばれる今、分娩数の減少により産科を他科との混合病棟にする病院や産科を閉鎖する病院が増加しています。産科混合病棟では、助産師といえど産科と同時に他科の患者も受け持っており、産後ケアになかなか専念できないという状態です。また、婦人科の患者数の増加により助産師が婦人科系疾患の看護に携わるというケースも増えてきました。

~ローリスクを扱う病院でも緊急手術が求められる場合も~


地域によっては、高度医療機関が遠く搬送が難しいというケースがあります。そのような場合には、ローリスク分娩を扱う病院でも緊急手術となります。また、出産の高齢化などに伴い分娩に占める帝王切開率は年々増加していますので、民間病院においても助産師の実践能力の強化が求められています。


~給与について~

総合病院や民間病院における助産師の給与はどうなっているのでしょうか?
eナースセンターの調査によると、医療法人が運営する病院での助産師(非管理職)の平均給与は340,426円でした。一方、個人病院の助産師(非管理職)の平均給与は308,197円でしたので、病院の方が給与は高いという事が分かります。独立行政法人機構国立病院といった国が設置主体の病院の平均給与は279,068円、地方自治体では266,100円となっています。民間病院の場合、平均給与は高いですがボーナスや残業代は病院の経営による部分が大きいので、給与が高い=年収が多いとは一概に言えない部分もあります。

出典:eナースセンター|設置主体別の提示給与額

産婦人科(総合病院や民間病院)の近年の動向

●少子化による分娩件数減少の影響で混合病棟や産科の閉鎖が増加。
●ハイリスク妊婦、帝王切開率の増加により、ローリスクを扱う病院においても助産師の実践能力の強化が必要になってきている。

◆病院の産婦人科に勤務したい助産師さん必見◆

求人選びで注意したい点


病院の産婦人科は、診療所やクリニックよりも新人教育が手厚いと言われていますので、新卒で病院に就職される助産師さんはかなりいらっしゃるかと思います。
『思っていたのと違った!』とならないためには、面接を受ける前に分娩件数や病院の方針、教育プログラムをしっかりと確認することが重要となります。
情報収集のツールとして人材紹介会社を利用するのも一つの手です。病院の内部情報に精通しているキャリアアドバイザーに相談すると、自分では得られない情報が手に入るかもしれません。

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